１６３日本テレビ放送網株式会社通称日テレ系列の関係者の方達へ

関東で陸地の地下でガスの採掘を長年行っていて空洞化が進んで一斉崩落です。東日本大震災の震源地からの距離を見れば解ります。阪神淡路大震災の震源地から大阪府までの距離と揺れで気がつきます。東日本大震災は距離が関東までは遠すぎます。誘発したのでしょう。つまり浪費してはならないのです。山口真由さんは４月１７日から産休との内容をウキペディアで見ましたが、元々IR法が出来たのはその番組でざこばさんがカジノを推進する様な事を言い始めたからです。今ではラスベガスも赤字です。山口真由さんの経歴を見ましたが、東大主席で卒業して国家公務員資格１種を取得して

ハーバード・ロー・スクールを卒業して財務省で勤務していますが、

（弁護士資格も取得しています）そこまでの高学歴が有りながら、

何故エネルギーの残存量問題などを覚えられないのか。経済的にも

無理な物は無理です。世界の条約万博の条約も要りません。

法律を知っている者ならTVに出て言って良い事と（多くの国民に迷惑がかかる事）悪い事の区別は本当は解っているでしょう。まず万博自体が海外の旅行者は１割を見込んでいますが、後は自国内だけです。USJも私からの提案で日本の漫画、アニメ、ゲームでどうにかした方です。ハリーポッターだけでは時間の問題なのです。そこはずっとそういう所です。

遊ぶところならUSJが有るでしょう。勤務者はほとんど日本人です。

オリックスにカジノ関係に４０％も出資させてその後どうするんですか。

日本人のお金の流れが変わるだけでカジノに来たら来たでよそが潰れます。

その中に百貨店なども含まれます。ギャンブルで負けたら来なくなるでしょう。それが正常な感覚です。「胴元強し」と言って店も売り上げを出さないと潰れるから１兆円かけて造っても１兆円以上日本国民に負けてもらわなければ結局国の税金につけが回って来るでしょう。それ位の事が東大主席で海外留学して弁護士資格と国家公務員資格１種取得して解らない人が世の中回してきたんでしょう。私は既に気がついている方です。そもそも海外留学の必要性が有るのかないのかで言うと、自分のポケットマネーだけで行ってもらう人でなければ税金使って長期旅行している様な物なんです。

海外の悪い部分を持ち帰って来るでしょう。私は日本のパチンコ店も取り締まりたかった方で、お金に換金出来る事事態が脱法行為では、との方向性から進めさせて頂き、摘発有りませんでしか。そこまで言って委員会で取り上げていませんでしたか。潰れているパチンコ店は今まで神戸市内位ですが何店舗も見ているので解るのですが、ギャンブル依存症などを見ると

なぜ弁護士資格まで持っている人がカジノを推進する発言をするのか解りません。先進諸国はどこも少子化です。日本は今の出生率だと２０４５年には６５歳以上の方が３８％を超えます。そして現在に生まれているゼロ歳児

位までで考えなければならないので、そうなるでしょう。韓国などはその頃５０％超えても変では有りません。かなり昔から少子化です。カジノも昔に作ってしまった方です。私が何をしなければならないか記載しているので覚えて下さい。５８番です。竹中平蔵さんが経済産業省の大臣だった頃も正社員雇用者数は２４００万人代です。後は下記の「２０２３年５月２８日記載。５月２１日放送の内容について」を読めば解ると思います。どこもじっかりした情報を持っていないでTVに出て話すから一般人や議員さん達の中でも勘違いする人が続出です。見る事を指摘している番号などをメモして下さい。読んで覚えて下さい。政治に関わって良い人は「解決策」を提示できる人だけだと私は昔の国会議員や将来そういった地位になる人に教えてもらいました。ですので私はいつも「解決策」を考えます。

「強さ」の定義を定めなければ何が強くて何が良くて悪いのか区別が出来なくなります。強いとは「どれだけ人助けをしたか」です。税金を多額に使用した人では有りません。私の考えでは大学や専門学校などで不必要な学部や

受け入れ先が無い学部などが有ります。不必要な学部は「針灸マッサージ」と「美容」と「介護」介護は仕事場で直ぐに覚えれます。最初の二つは不必要だと解るでしょう。中国政府にも尋ねて返答をTVで放送してもらいました。「針灸マッサージには科学的根拠は無い」です。昔のTV局は酷い物でした。「やったもの勝ち」これを平気で言い、高額所得者を持ち上げる。

富の分配位六法全書に記載しています。昭和６３年に人材派遣業法が日本でも出来ましたが、そこから更に総崩れです。バブルが弾けた位の頃でしょう。解っていて作ってしまったんです。当時の国会議員の人達が。今の国会議員の方達に責任を追及しても意味が無いので人材派遣業法、歩合、出来高、日給、請負の法律を削除してもらわなかったら結局ピンハネ合戦です。

本社を見れば東京都。少子化は進むわ書類は余分に増えるわ、各都道府県に支店か本店を置いて置かないと。普通に直接雇用で街の中小企業の社長さんや大きな会社の支店長さんが集まり、人手が要る時に余っている会社の人を「出向」してもらえば良かったんです。仕事の絶対数は減っていきます。

現在は昔からの国や企業の散財された後始末の時代です。

IT化で余計な物は沢山有ります。コンピューターに頼り過ぎたのがこの結果です。エネルギーの残存量問題を解決しないと山口真由さんの子供も危ない。そもそも日本は私の年齢の人も将来危ない。正直地下何万メートルまで掘れるのか、解らない。私が提言している内容を全員協力してもらわないと

無理設定です。状況を理解して下さい。

「２０２３年５月２８日記載。５月２１日放送の内容について」

皆さんこんにちは。粟井啓介です。先週の放送にて竹田恒泰さんが男女の仕事をしている人の割合のデータを読み上げていましたが、内容が男性３６００万人代、女性３６００万人代となっていましたが、そのデータもかなり違和感が有りました。数年前の世界国勢図絵では正社員雇用の方達が２４００万人代、非正規雇用の方達が３７００万人代ぐらいでしたが、こちらも違和感が有ります。商法で会社の記録を１０年間保持しなければならなかったりで会社に名前が残っているだけで仕事が無い、もしくは数年働いていない、などの人や「呼ばれたら出て来てほしい」と言う勤務の仕方をしている人もかなり多く、結局人材派遣業法や日給、出来高、歩合、請負など余計な法律を削除して触接雇用型にしてそこから上がってくるデータの仕事をしてとされているデータからある程度人数を差し引いた人の数が実際に働いている人数だと思います。女性がどうとか男性の仕事が、では無くエネルギーの残存量問題からそもそも開業を控えなければなりません。先進諸国はどこも少子化です。どこの国も大体実態は同じです。開業して倒産して裁判所で破産法

の適用などを繰り返されては消費税が上がるのと無駄に石油、ガス、石炭、ウラン鉱を仕様した事になります。１番の上に有る覧「ZERO緊急最重要事項」や３７番や３５番や９７番、５８番、35.1番などを読んでもらえれば理解出来るかと思います。「いずれ」の問題に対応しなければなりません。

ずれている話はもういいでしょう。全員が働く社会から抜け出さないと無駄に出店と倒産が永遠と繰り返されて無駄なエネルギーの消費に繋がるだけです。音大の数も多い。芸大もです。大学の数を減らさないと負担が増えるだけです。福祉や美容関係の大学や専門学校もです。TVに出て教師になり、税金などに喰らいつく。塾も必要性を感じません。月謝（月賦も同じです）

を払わされるだけ余計な出費だとしか思えません。公務員の人のボーナスも年間3.96か月分から5.6か月分に上がっているなど私も知りませんでした。

この国がまともに稼動していない事を。いつの間にか一部の区役所の窓口が人材派遣会社の人に変わっていて公務員では無くなっています。これが現実です。１２９番も読んで下さい。皆さん御対応の程宜しくお願い致します。

開業でも一軒家の購入でも「金狂い」に変わります。税金への喰らい付きや

４８番の総合運動公園などです。44.5番も見て欲しいです。自動車産業や石油関係に補助金がついた時点でエネルギーの節約の方向へ動かない。最近

歌舞伎の猿之助さんの事件が有りましたが、明治座など土地、建物代が高すぎたのでは。３１７番に様々な法律名を記載していますが、大きな家を建てた事も失敗だったのでしょう。こういう事を込みで皆さん議論して下さい。